電子カルテを取り入れる医療機関は年々増え続け、普及率が高まっています。
その背景には利便性以外にも、多くの要因が絡んでいると考えられています。
一方、さまざまな理由から電子カルテを導入していない医療機関もあります。
そこで今回は、電子カルテの普及率や普及が進む要因に加え、導入で活用できるものについて解説していきます。
電子カルテの普及率が年々高まっていることが、2つのデータから示されています。
まず、厚生労働省の「電子カルテシステム等の普及状況の推移」によると、200床未満の一般病院における電子カルテの普及率は2008年ではたった8.9％でしたが、2017年には37.0％まで増えました。
また、一般診療所での普及率は2008年で14.7％でしたが、2017年には41.6％まで上昇しています。
さらに、日経メディカルOnlineが行ったアンケート調査では、2018年に電子カルテを導入した開業医が54.7％だったのに対して、2019年には63.7％に増加しました。
これらの結果からも分かるように、電子カルテの普及率は年々高まっていることが伺えます。
電子カルテの普及拡大の要因は、システムの利便性だけではありません。
ここからは、電子カルテの普及率が高まっている要因について解説します。
電子カルテの普及が進む要因のひとつに、政府による後押しが挙げられます。
2016年に厚生労働省が発表した「医療等分野におけるICT化の徹底について」では、電子カルテの普及が想定よりも不十分であることを明確に示したうえで、2020年度までの導入目標を90％として掲げていました。
政府が電子カルテの普及を後押しするのは、医療機関からのデータの集積・分析・共有を効率化し、研究開発を推進することが理由といわれています。
また、マイナンバー制度を活用した医療介護現場での情報連携の促進も視野に入れていると考えられます。
電子カルテの導入に補助金が使えるようになったことも、普及が高まった要因のひとつといえるでしょう。
2017年から経済産業省と独立行政法人中小企業基盤整備機構の主導のもと開始されたIT導入補助金では、電子カルテも補助対象とされています。
また、2022年2月現在において未確定ですが、2019年に新設された医療情報化支援基金でも電子カルテが補助対象となる可能性があります。
電子カルテの導入で使える補助金の条件や申請方法についてはこちら
新型コロナウイルス感染症の拡大により遠隔診療の普及がより一層促進された点も見逃せません。
予約・問診・診察・処方・決済といった遠隔診療サービスはネット上で構築されているため、医療情報の管理・運用で中心的役割を果たす電子カルテとの連携が不可欠といえます。
一方、電子カルテの重要性については理解しているものの、さまざまな理由から導入に踏み切れないケースも存在します。
そこで、電子カルテ導入を見送る理由のなかからよくあるものを一部紹介します。
まずはコスト面から見送るケースです。
電子カルテの導入にあたって、数百万以上の初期費用がかかることもめずらしくありません。
さらに保守運用などランニングコストも発生するため、費用面でどうしても見送らざるを得ない場合もあるでしょう。
また、電子カルテの導入により業務がどれくらい効率化されたか可視化しにくいため、費用対効果がわかりづらく、導入に踏み切れないという声もあります。
パソコン操作が苦手なスタッフが多い、これから操作方法を習得するのが難しいなど、IT機器に対する苦手意識から、電子カルテを敬遠してしまう場合もあるはずです。
また、これまで使用していた紙カルテの方が慣れているため、特に必要性を感じないという先生もいるようです。
災害で電子カルテのデータが復旧できない事態を警戒されるケースもあります。
また、ハッキングなど、外部からの侵入によりデータの流出や改ざんされる可能性もまったくないとはいえません。
このようにセキュリティ対策に不安を感じる場合、電子カルテの導入に積極的になれないでしょう。
電子カルテの導入に不安もあるかもしれませんが、効果的に運用するために活用できるものがあります。
電子カルテ導入にあたってなるべく費用を抑えたいという場合は、クラウド型電子カルテを選択しましょう。
院内にサーバを構築するオンプレミス型よりも初期費用を抑えられ、手軽に導入できるのが特徴です。
また、クラウド型電子カルテのサーバは、サービス事業者により安全に管理されているため、セキュリティ面でも安心して利用できるメリットもあります。
電子カルテの操作や運用に自信がないという場合は、医師が行う事務作業をサポートする医療クラーク（医師事務作業補助者）を活用するのも有効です。
電子カルテへの入力を任せられるため、医師は患者との診療に集中できます。
また、診断書などの文書作成補助や予約・検査などのオーダリングシステムへの入力業務も併せて依頼できるため、電子カルテ操作に自信がなくても安心して運用できるはずです。
電子カルテ導入には、IT導入補助金を活用することができます。
また、近々交付される医療情報化支援基金による支援も期待できるでしょう。
さらに、クラークを配置する場合は「医療事務作業補助体制加算」により、人件費がサポートされます。
有床診療所も対象となっているため、有効活用することをおすすめします。
電子カルテの普及率は年々増加傾向にあります。
その背景には、効率的なデータ共有による研究開発の促進や補助金制度といった政府の後押しに加え、新型コロナウイルス感染症拡大による遠隔診療の普及もあるはずです。
電子カルテ導入にあたって、費用や運用に不安を感じるという場合は、低コストで運用できるクラウド型電子カルテやカルテ記入を代行する医療クラークの活用を検討しましょう。
また、補助金の申請もおすすめです。
